2010年03月22日

快晴! 苗代日和。

苗代おわったよ。

今日は風が無くて仕事し易かった。

  

2010年03月10日

残念…。

 残念ながら最終選考で落選…。

 昨日、電話が有ったそうです。

 でも、これにめげずに頑張れ!  

2010年03月10日

最終選考

 知人が、九州さが大衆文学賞の最終選考に残った。

 2度目です。

 「五丈原芹艾譚」頑張れ!!

 http://www.saga-s.co.jp/news/saga.0.1546870.article.html  

2010年03月08日

自然体が一番

 3月3日はひな祭り。

 この日に佐賀市大和町にある通所授産施設SAKURA」のおじゃましました。

 第一印象は、利用者の方と所員の方の自然体で接していらっしゃるなと言う事でした。

 物凄く明るいのです。

 正直、こう言った施設の訪問は初めてだったので構えていましたが、構えていた自分が恥ずかし位でした。

 でも、これが本来の自然な姿なんですね。

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 「桃の節句(ひな祭り)」は正式には「上巳の節句」と言われ、五節句の一つです。

 元々は3月の初めに海や山へ出て一日を過ごし、身の穢れを洗い流す農村儀礼だそうです。

 田植えの前に田の神を迎える為に、紙で作った人形で体を撫でて穢れを落とした後、海や川に流していたようです。

 自然に対して感謝と畏怖の念を忘れずに、自然と一体となる暮らしは日本人の古来から知恵ですね。

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 でも説明を受けると、経営は結構大変なようです。

 国の障害者福祉行政が揺れていて、方針が変わる度に現場は翻弄されているそうです。

 所長室のテーブルは古い鉄製の門扉です。

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 「SAKURA」では今、手織りの「さおり織」雑貨作りに力を入れています。

 「さおり織」の特徴は簡単で、その分作り手の個性が出易い点だそうです。

 実際に利用者の方の作られた製品は、自由でキラリと光る感性が見える物です。

 そうして何より温かみを感じます。

 「さおり織」の機織り機


 「さおり織」を使った製品







 私もコースターを買っちゃいました。

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 根本的に「核燃料サイクル政策」を見直す時期です。単なる賛成・反対の二極論で論じるのではなく、地球環境やエネルギー問題全般を包括的に考えた議論をしてもらいたい。

 原発のある町だけが悪く言われるのは、もう沢山です!


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◎プルサーマル中断も 玄海原発所長あらためて示唆
                                  (佐賀新聞:2010年03月05日)

 東松浦郡玄海町議会原子力対策特別委員会(中山昭和委員長)が4日開かれ、玄海原子力発電所の村島正康所長がプルサーマルの運転状況などを説明した。フランスで輸送準備に入っているMOX燃料20体の後は、燃料調達の見通しが立っておらず、中断する可能性があることをあらためて示唆した。

 九州電力は、現在装てんしているMOX燃料も含めフランスで36体を製造。青森県六ケ所村の燃料製造工場(2015年度に完成予定)も製造のめどが立っておらず、村島所長は「途切れなくできるかどうかは、非常に厳しくなっている」との認識を示した。

 このほか、2012年度から工事を計画している3号機の使用済み核燃料貯蔵プールの貯蔵能力増強について、工事の目的や概要、安全対策などを説明した。   

Posted by 昏君 at 14:12Comments(0)TrackBack(0)玄海原発
 戸別所得補償モデル対策が4月から始まる。

 昨晩、生産組合長からパンフレットが配られた。



 参加したい人は申し出てくれとの話でしだ。

 誰も手を上げない。

 私の住む集落は中山間地域で、30戸弱が農業を行っている。

 元々、農地の掛かりが悪い上に、高齢化も徐々に進んでいる。

 そのために現金収入を得るために兼業農家が多い。

 中山間地域とは、「都市的地域」及び「平地農業地域」以外を指す専門用語で、主に農業分野で使用される特殊な用語。

 いわゆる棚田などの山間部の農業地帯で、大規模集団化や機械化が困難で生産コストが嵩む。

 こんな状況で自分達が食べる分の米以外に、作付を行う余裕は無い。

 今回の「農業者戸別所得補償制度」には縁の薄い土地柄だ。

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 正直に言って中山間地の農地を、農家だけでは維持できなくなっている。

 それは自給率アップ以前の問題だ。

 農地そのものが無くなるからだ。

 一度荒れた農地を復旧するには、放棄した年数の数倍の年数が必要となる。

 そんな労力は農家には無い。

 農地を維持するには非農家の力が必要だ。

 農地法の改正は行われるが、それは大企業や農協などの大規模事業者に有利な内容だ。

 もっと環境系、農業系のNPOや、地域の自治会などのCSOが農地保全に取る組易い制度設計が必要だ。

 政府は今回のモデル対策に総額5,618億円の予算を確保している。

 こういったお金をNPOやCSOが利用し易い農政を行って欲しいと感じて止まない。